ここがポイント

2008年の世界金融危機による日本企業のリストラの影響を大きく受けたものの、この問題をようやく消化し、新たな成長路線に移る可能性が出てきた。金融危機当時は、この投資法人はＡクラスのオフィスビルに投資していたことから、テナントの賃料がもともと高く、その分だけ賃料の引き下げ要請が強まった。また、各企業がリストラにより部署の閉鎖や統合を実施した結果、大型テナントの退出も目立った。しかし、金融危機の影響が後退したうえ、アベノミクスによるデフレ脱却と円安により、足下では、日本企業は国内回帰の姿勢を示している。その結果、同投資法人が保有する一流物件が見直され、さらに賃料の上昇から、内部成長が期待できる状況になってきた。
　ただし、ＴＫ南青山ビルだけで、投資比率が2割を超えるなど、ポートフォリオの分散は十分ではないとの指摘もある。一等地にあることで、高額物件が多いことが背景にある。それだけに不動産相場や、景気動向にともなうテナントの経営状態の影響を受けやすく、株価のボラティリティ（株価の変動性）が大きくなりやすい点には留意しておく必要があろう。

物件探訪

主要な投資物件を見よう。首都機能を担う地区のオフィス物件が中心であり、高額の物件が多い。

銘柄概要

2015年02月13日時点

※財務テータは2014年9月末時点

業績の推移

※15年3月期は会社予想
※15年9月期は市場予想